BY THE NUMBERS

社員を知る

数字でわかる
メガ・テクノロジー

メガ・テクノロジーの企業情報や仕事環境、充実のキャリア支援や今後の展望まで。気になるデータを数字で公開します。

会社概要・規模

2005年設立、創業20年超の安定企業

社員数は約240名を超え、IT業界の中でも着実に成長を続けている当社。売上は約15億円(2025年5月末実績)を記録し、堅実な経営基盤を構築しています。

  • 創業から

    20年(2005年6月17日設立)

    当社は2005年の創業以来、常に技術を磨き成長し続けてきた安定企業です。

  • 売上高

    約15億円(2025年5月末実績)

    社員や協力企業とともに社会へ貢献してきたことが現在の実績につながっています。

  • 拠点数

    全国5拠点

    本社:東京 / 支社:札幌・宮崎・名古屋・大阪
    東京本社を含む5拠点を構え、各地のお客様へ確かな技術力を提供しています。

働きやすさ

仕事もプライベートも充実の環境

エンジニアが集中して仕事に取り組みながらもオン・オフをしっかり切り替えられるよう、労働環境の整備にも力を入れています。

  • 年間休日

    122日

    一人ひとりのワークライフバランスに配慮し、休日数は多めに設定しています。

  • 平均有給取得日数

    14日

    旅行を楽しんだり、趣味に全力を注いだり。有給休暇の取得を推進しています。

  • 帰社会・社内イベント

    年4回

    50~80名の社員が集って交流を楽しむ機会。4月には新入社員歓迎会も行います。

  • クラブ活動頻度

    平均月2回

    ゲーム部・麻雀部・ゴルフ部が活動。若手・ベテラン問わず一緒に楽しんでいます。

  • 月平均残業時間

    9時間

    仕事に向き合う時間と、プライベートを充実させる時間のメリハリを大切にしています。

教育・研修
・キャリア支援

未経験からエンジニアを育成

創業から20年以上培ってきた育成力がメガ・テクノロジーの強み。未経験者でも一人前のエンジニアとして活躍できるよう、教育制度を確立しています。

  • 新卒の文理比率

    文系7:理系3

    よく意外に思われるのが文系出身者の多さ。学生時代の専攻を問わず活躍できます。

  • 未経験入社の割合

    未経験70%

    未経験者の挑戦を全力でサポート。基礎からしっかりとITを学べる環境です。

  • 若手社員の比率

    20代・30代が約70%

    次代を担う多数の若手社員が在籍。若手のうちから裁量を持って働いています。

  • 教育コンテンツ数

    eラーニング教材「ITCoCo」の講座:常時100本超

    常時100本以上の講座を開放。いつでも手軽に学べてスキルアップにつながります。

  • 内定者研修

    6ヶ月

    内定者期間(10月~3月)に実施。入社前から準備を始められる任意参加の研修です。

  • 新入社員研修

    3ヶ月~

    一人ひとりの理解度に合わせて期間を延長するなど、育成に力を注いでいます。

  • 取得支援対象の資格

    75種

    JavaプログラマやLPIC、Ciscoほか多数の中から取得したい資格を選べます。

  • 対象資格取得への手当

    最大45,000円/月

    1資格5,000~15,000円/月の手当を支給。社員の努力を還元する仕組みです。

実績・信頼

多数の業界で積み重ねてきた実績

通信、製造、鉄道、官公庁、医療、飲食など幅広い業界で当社のエンジニアが活躍。KDDI(株)、(株)日立システムズほか、大手パートナーとの取引実績も有しています。

  • 取引企業数

    約80社

    大手・中小を問わず様々な企業と信頼関係を築き、お取引を継続しています。

  • プロジェクト稼働数

    常時約100件

    多数のプロジェクトが常時進行中。得意分野も新たな領域も幅広く挑戦できます。

今後の展望

時代に合わせて進化し、今後も着実に成長

SAP/AI分野の人員増加やDXプロジェクトの比率アップ、さらなる組織拡大に向け、全社で取り組みを進めています。

  • SAP分野の人員

    約10名から20名以上へ

    より多くの企業の業務効率化の支援に向け、SAP分野の人員拡大を予定しています。

  • 新卒採用

    15〜20名/年から30名以上へ

    会社としてのさらなる飛躍に向けて、新卒採用も増員することを予定しています。

  • DX・SAP
    ・コンサルビジネス比率

    20%未満から2028年までに40%超へ

    時代の変化に適応し、企業のビジネスを支えるプロジェクトをより拡大していきます。